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サーチナニュース 2015-08-01 06:17
http://news.searchina.net/id/1583669?page=1
中国「軍事イノベーション」の未来＝中国メディア
中国メディア・環球時報は７月２５日、米・国際海事安全センター（ＣＩＭＳＥＣ）のウェブサイトが２４日に「中国の軍事イノベーションの未来」と題する文章を掲載し、その内容について紹介した。
記事は、
★．中国の国防工業（防衛産業に相当）が同国の軍事現代化を支えられるのか、
★．宇宙開発やミサイルといった優位性のある分野以外での進歩、
★．業界全体のイノベーションを実現できるのか、
と疑問を提起した。
そのうえで、米カリフォルニア大学の中国系研究者Ｔａｉ Ｍｉｎｇ Ｃｈｅｕｎｇ（張太銘）氏が著書のなかで
「中国国防工業の進歩は、壁をぶち破るような進歩よりも、段階的な進歩が多い」、
「中国のイノベーションは一貫して技術進歩によるもので、学説や組織の構造を改めた結果ではない」
と論じていることを紹介した。
そして、
「読者が関心をもっとも持っているであろう、解放軍の海軍に直接関係する２つの問題」
として、中国の軍事代表室について、世界の国防工業における中国の地位についての考察を示した。
解放軍が武器や装備の生産品質を保つために設けた海軍の軍事代表室制度が現在、これまでで最も広範でシビアな改革を試みており、そこには現在中国政府が進める反腐敗キャンペーンが影響していると紹介した。
また、中国は造船、航空、宇宙分野においてこの２０年で大きな成果を得たとする一方、以前として外国の技術に依存し続けているという問題があると解説。
海軍の造船能力については「悪くはないが、決して出色というわけではない」
と評価した。
さらに、
ミサイル、宇宙、ネットワークといった分野ではその優位性を拡大し、高め続けるものの、
★．航空分野、特に航空エンジンにおいては「なおも困難に遭遇することになるだろう」
と評した。
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サーチナニュース 2015-08-09 07:31
http://news.searchina.net/id/1584505?page=1
「中国が空軍拡張」の日本メディア報道に
・・・「『現代化』は当然。批判されるいわれなし」＝中国メディア
共同通信がこのほど、中国人民解放軍について
「海軍同様に、空軍も拡張戦略を具体化し始めた」
などと報じたことについて、中国メディアの環球網は４日、軍事専門家の意見などを引用し、反論する記事を掲載した。
記事は、共同通信の報道を引用し、中国人民解放軍の空軍指揮学院がまとめた報告書において
「中国空軍は制空権を確保するため、
偵察力および攻撃力を日本周辺を含めた西太平洋にまで拡大する」
と明記していることがわかったと報じたことを紹介。
さらに、共同通信が空軍指揮学院の報告書の内容として、アジアシフトを進める米国を考慮し、★．新型戦略爆撃機や地上に配備する迎撃システムなど戦略装備９種を開発、増強する必要がある
と強調していると報じたとした。
これに対し、環球網は中国の軍事専門家が匿名で語った話として、
「日本メディアによる根拠のない報道にはもう驚かなくなった」
とし、
「中国の東シナ海におけるガス田開発に対し、日本政府が軍事目的などと批判したことと同様に根拠のない主張だ」
と反論した。
続けて、日本の一部メディアや政治家が中国人民解放軍に関する誤った報道や主張を垂れ流していると主張し、
「その目的は中国脅威論を喧伝し、日本の安保関連法案を正当化するための世論づくりにほかならない」
と批判。
さらに、日本のやり方は「白を黒と主張するようなものであり、世論を欺くものだ」と主張した。
さらに記事は、別の専門家の話として、
「仮に中国が新型の戦略爆撃機を開発したところで、
それは中国空軍の現代化における自然な歩みの１つだ」
と主張、日本に批判されるいわれのないものだと主張。
また、中国人民解放軍が軍備を増強するとしても、それは
中国の安全保障が直面する課題に対する正常な対応である
と主張した。
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サーチナニュース 2015-08-03 08:35
http://news.searchina.net/id/1583701?page=1
日本「技術力は世界一だが空白」の分野に中国が進出
・・・「旅客用水上機」を開発、世界への売り込み狙う
中国メディア、環球網によると中国航空工業集団傘下の幸福航空控股と哈爾浜飛機工業集団はこのほど、水上機の開発についての合意書を交わした。
旅客機として売り込む考えだ。
★．日本は飛行艇技術で世界のトップだが、
旅客運輸のための売り込みは実現していない。
哈爾浜飛機工業の「Ｙ－１２（運－１２）」輸送機を土台に、２０１７年を目途に水上機を開発する。
米連邦航空局（ＦＡＡ）の耐空証明も獲得し、輸出も狙う考えだ。
水上機は、
１］．機体や主翼の下に「フロート」を設ける「フロート水上機」と、
２］．機体そのものを艇体にする飛行艇
に分類することができる。
★．「フロート水上機」は開発が比較的容易だが、大型機には向かない。
Ｙ－１２は機体長が２０メートル以下と小さいことなどから、「フロート水上機」に改造されると考えられる。
記事によると、幸福航空控股は水上機による旅客運輸と観光産業振興に相乗効果があると考え、浙江省舟山や福建省沿岸の福清などで、水上機発着施設の建設に着手したという。
日本では周囲を海に囲まれている国情により、戦前から水上機の開発と利用が重視されてきた。
しかし、現在では水上機による一般旅客の運送は行われていない。
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◆解説◆
日本は水上機／飛行艇の開発で戦前から高い技術を持っていた。
特に川西航空機は当時の最高傑作飛行艇とされる二式飛行艇などを開発した。
同社は戦後、新明和興業（現社名は新明和工業）として再出発し、飛行艇「ＵＳ－１」、「ＵＳ－２」を開発した。
飛行艇で、特に重視される性能は着水可能波高と離着水距離だ。
海難救助などでは、ある程度の荒波や狭い水面での離着水を想定するからだ。
「ＵＳ－２」のライバルとしては、カナダの「ＣＬ－４１５」、ロシアの「Ｂｅ－２００」がある。
両機の着水可能波高は１メートル台だが、ＵＳ－２は３メートル。
ＵＳ－２の離着水距離は２８０／３３０メートルで、他機の３分の１程度かそれ以下だ。
ＵＳ－２でよく引き合いに出されるのが東京・上野の不忍池だ。
不忍池の水面では最大約３４０メートルの距離が取れる。
つまりＵＳ－２は数字上、不忍池に離着水できることになる。
同機についての懸念は、４月末に海上自衛隊が訓練中に離水失敗の事故を起こしたことだ。
エンジン１発が水をかぶって停止と分かった。
海自はこれまで救助の際、人命を最優先して同機も想定していない荒れた海で離着陸させたことがあるとの指摘もある。
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●【禁聞】中国軍需産業の腐敗 日清戦争の悲劇が再び？
2014/06/16 に公開
【新唐人＝米NYに本部を置く中国語衛星TV】http://jp.ntdtv.com/【新唐人2014年6月15日】現在、日中の間で、武力衝突が懸念されていますが、最近、中国の軍需産業で深刻な汚職が次々に明かされ、生産された武器も欠陥があると言われています。本当に中国軍の装備が不良品ばかりなら、日清戦争の悲劇は繰り返されると案じられています。
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レコードチャイナ 2015-08-09 08:31
http://news.searchina.net/id/1584506?page=1
中国が国産空母を建造！？
・・・「確定的。原子力空母の可能性」と米メディア
中国メディアの環球網は３日、米国メディアのＴｈｅ Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｉｎｔｅｒｅｓｔの報道を引用し、中国が国産空母の建造を行うことはもはや「確定」と伝えたうえで、中国の国産空母が「原子力空母」となる可能性があることを紹介した。
記事は、中国メディアがこのほど、中国の国有企業で、中国最大の造船メーカーである中国船舶重工集団公司（ＣＳＩＣ）の内部資料を伝えたと紹介し、同内部文書では
「原子力潜水艦および空母の建造が同社にとっての重要な任務」
と記されていたほか、任務は順調に進展しているとされていたことを紹介した。
続けて、中国メディアがこのほどロシアの専門家の話を引用し、中国にとって初となる国産空母の動力は「原子炉」となる可能性があると紹介したほか、ロシアメディアも
「中国が原子力空母を建造していることは周知の事実」
と報じたことを紹介。
また、中国の国産空母には電磁式カタパルトも採用される可能性があることを紹介した。
さらに記事は、米国防総省が中国の軍事力についてまとめた報告書においても、
「中国は国産空母の開発計画を進めており、今後１５年間で複数の空母を建造する可能性がある」
と分析していることを紹介した。
また、同報告書では「旧ソ連が設計したワリヤーグを改造した中国空母・遼寧艦に比べ、中国国産空母は耐久性が大きく向上する見込みであるほか、電子戦機や早期警戒機、対潜哨戒機などを搭載でき、中国海軍の空母打撃群の能力増強につながる」と論じた。
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サーチナニュース 2015-08-17 06:15
http://news.searchina.net/id/1585363?page=1
中国の軍事技術レベルは高いぞ！
日本を「完爆」だ！！＝中国メディア
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は１０日、
「日本は目を覚まさねばならぬ！ 解放軍の１９大軍事工業技術で日本を完爆だ」
と題する文章を掲載した。
文章は、日本の工業技術に対す否定的評価を繰り返した。
核関連については、中国は２４社もの核工業企業があり、原子爆弾、水素爆弾、中性子爆弾、電磁パルス弾などを発展させてきたと主張。
日本は米国の管理下にあり、核武装を発展させるのは許されていないと論じた。
ミサイルや宇宙開発についても、「中国製の信頼度や成功率、低コスト性は日本の先を行く」と主張。
航空工業についても、中国は戦闘機、爆撃機、輸送機、練習機、大型旅客機、ヘリコプター、早期警戒機、哨戒機を国産していると主張。
日本の軍用機はすべて米国から買ったもので、自国産の機は米国の「Ｆ－１６」をコピーした「Ｆ－２」がある程度と論じた。
エンジンの問題については、中国は自動車、戦車、航空機、船舶、ロケットなどのエンジンをすべて自国で作れると論じ、中国は米、露、英、仏に次ぐ世界第５のエンジン生産国と主張した。
日本の戦車については「『９０式』と『１０式』しかない。
９０式は前世紀の産物で旧式」などと論じた。
さらに火器製造、軍艦建造、電子工業、レーザー、原子力発電、核融合、防空ミサイル、スーパーコンピューター、軍事用チップ、光通信、空母及び潜水艦用特殊鋼材、無人機、戦闘機の武器制御技術などで、中国は日本より進んでいると主張。
日本が進んでいると認めたＣＮＣ工作機械では、
「集成回路やソフトウェア技術は実際には欧米から買ったもの」
などと主張した。
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◆解説◆
軍事に限らず、中国が技術レベルを向上させ、日本との差を縮めるか、場合によっては日本にはない技術を手中のものにしていることは事実だ。
ただ上記文章は、「中国の方が日本より優れている」との結論が先にあり、その論拠になりそうな部分を探し集めたようだ。具体的事実の誤認もある。
多くの中国人が日本の技術を評価していることは、訪日客が日本製品を大量に購入することでも分かる。
とすれば、自国技術の優位性について、あまりにも「白髪三千丈」式の記事を「そのまま信じる」読者はあまりいないと言ってよいだろう。
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サーチナニュース 2015-08-20 08:31
http://news.searchina.net/id/1585831?page=1
「アルマータ」戦車が中国軍を撃破する！
・・・中越戦争以来、進化したのは理屈だけ＝中国メディア
中国メディアの環球網は１８日、米誌「ナショナル・インタレスト」を引用し、
中国とロシアの「戦争」を仮想する記事
を掲載した。
「中国が恐怖せねばならない武器」としては「ＰＡＫ ＦＡ」や「アルマータ」を挙げた。
まずロシア軍は過去２０年間にチェチェン、グルジア、ウクライナなどで戦争を繰り返したと論じ、
「常に訓練と準備が不足していた。
しかしロシア軍は適応能力が高く、よく戦ってきた」
と評価した。
ただし、
★．技術力は高いが装備が老朽化
しており、経済力に劣ることが「戦略」を狭めると指摘。
また
★．軍主力は欧州地域にあり、中国と戦うためには大移動が必要
と論じた。
中国軍については、ロシア軍よりも大規模でさほどの大移動は不要などと論じた。
中国軍の問題は、１９７９年（の中越戦争）を最後に戦争経験がないと主張。
★．「軍事改革」を進めているが、
「多くの場合、単に観念的あるいは学術的」な進化にとどまっている
とした。
また、中国の武器では、欧州に存在するロシア軍の主力は「射程外」になることも指摘した。
記事は核ミサイルについては触れなかったが、
★．「中国が恐怖せねばならないロシアの武器」として、
「ＰＡＫ ＦＡ」戦闘機、
「Ｔｕ－９５」戦略爆撃機、
「Ｔｕ－１６０」戦略爆撃機、
「Ｓｕ－３５」戦闘機、
「アルマータ」シリーズの戦車
を挙げた。
★．「アルマータ」については軍用重車輌のプラットフォームであり、
戦車仕様の場合には、中国最新の「９９式」戦車を軽く打ち破り、
兵員輸送車にすれば、対戦車兵器を携帯した歩兵を前線に確実に送り届けることが可能
という。
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◆解説◆
中露両国は潜在的「仮想敵」と考えてよい。
現在の関係は安定しているが、「米国」という共通の対抗相手の存在が関係すると解釈できる。
中華人民共和国が首都を北京に定めたのは、当時は「蜜月関係」だったソ連と「対立の可能性も考慮したから」との説がある。
政治的には、中華民国と同じく南京を首都とした方が、「正統な後継者」とアピールしやすい。
しかし対ソ戦になれば、同国の機甲部隊が内モンゴルに進出し、北京、さらに天津まで進出すると考えねばならない。
建国直後の中華人民共和国から、唯一の重工業地帯である東北地方（旧満州）を切り離すためだ。
そのため、首都・北京その周辺に精鋭部隊を集中させ、「満洲分断」は容易に許さないとの戦略だったとする説だ。
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サーチナニュース 2015/08/20(木) 15:14
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2015&d=0820&f=business_0820_037.shtml
日本の軍需工業・・・中国の相手ではない＝中国メディア
中国の軍事情報メディア・軍事区は10日、日本政府が昨年に「防衛装備移転三原則」を制定したことで動きが活発化し始めている日本の軍需工業の特徴を紹介するとともに、「生産能力では中国に及ばない」と評する記事を掲載した。
記事は、日本の軍需工業の特徴について、まず
★．「民間用技術が先進レベルにあることから、
精密加工、電子、複合材料などにおいて優れており、
ある分野では世界トップレベルを誇っている」
点を挙げた。
その一方で、
★．「規模が小さい。
平和憲法の制限によって軍備を大々的に拡張できないことから、
軍需製品を大量生産することができず、単価が高くなる」
と指摘した。
また、
★．軍需工業全体の完成度が低く、体系化されておらず、
多くの分野において外国に著しく依存しているとし、
その例として火器技術はドイツに、レーダーやミサイル技術は米国に、
動力は米国と英国にそれぞれ頼っている
点を挙げた。
さらに、
★．単一のシステム開発レベルは高いものの、
それらを大規模なシステムとして統合するスキルに欠けている
と分析。
★．「優れた技術を使ってゴミの山を築いている」状況であり、
「『Ｆ2』戦闘機の『Ｊ／ＡＰＧ1』レーダーや、
故障が頻発して信頼度が低い『Ｈ2』ロケット
が典型的な例だ」とした。
このほか、
★．日本が電子技術で世界最高レベルを誇り、ハード技術でも進んでいる一方で、
ソフトウェアの開発技術が立ち遅れており、米国に相当依存している
と解説。
「日本の軍事体系全体は、米国の戦車上に括り付けられていることが分かる」とし、
★．「充実した軍需工業と科学技術体系を備えた」中国
とは対照的であることを強調した。
記事は、これらの分析を行ったうえで
★．「中国は核兵器、原潜、ロケットミサイル、対ミサイルレーザー、原子力発電、戦闘機、無人機、エンジン、大型飛行機、ヘリコプター、スーパーコンピューター、次世代ネットワーク技術、3Ｄ成型技術、ステルス性を備えたミサイル艇、造船、陸軍兵器、家電などの技術で日本の軍需工業をリードしているのである」
と主張。
日本は半導体技術など一部の電子技術や素材技術で中国をリードしているものの
「全体的な生産能力では中国に及ばないのである」
と結論付けた。
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サーチナニュース 2015-08-22 06:17
http://news.searchina.net/id/1586137?page=1
中国「９９Ａ式」戦車・・・画期的戦力！
抗日戦の戦勝記念パレードの目玉にも＝中国メディア
●（写真は騰訊網の上記記事掲載頁キャプチャー）
中国のポータルサイト「騰訊網」はこのほど、中国が開発した「９９Ａ式」戦車を、１９９０年代に着手した開発プロジェクト「９９１０」の最終到達点と紹介。
９月３日の抗日戦勝利の軍事パレードでも、「目玉の１つ」になると紹介した。
記事は、中国人民解放軍の戦車の歴史は鹵獲（ろかく）品と、ソ連からの購入または援助により始まったと紹介。
「５９式」、「７９式」、「８８式」などを保有することになったが、１９８４年に「『９９式』戦車開発プロジェクト」が打ち立てられたという。
すでに当時、ドイツの「レオパルト２」、米国の「Ｍ２」など、戦車の世代交代が進んでいた。
中国ではまだ５９式が主力戦車で「先進国からどれだけ遅れていたか、説明の必要もない」ほどだったという。
開発構想が打ち立てられたが、具体的動きは鈍かった。経済面で遅れており、技術の裏付けもなかったからだ。きっかけは１９９５－９６年の台湾海峡危機で、共産党中央は軍事技術の大幅な向上を決意したからという。
開発は１９９９年の建国５０周年の軍事パレードに間に合った。
しかし、合金の技術が低く、防御力が「お寒いかぎり」の戦車で、「パレード用」としか言えなかった。
その後、問題点を改善した「９９式２期」が作られた。
ただし、シャーシ部分についてソ連が１９７０年代に投入した「Ｔ－７２」と同様であるなど、問題点も多かった。
同戦車は「９９式Ａ１」と呼ばれることもある。
その後も研究が続き、２００６年には新たな「９９式」が目撃されるようになった。
現在ではこの戦車が「９９式Ａ」、「９９式Ａ２」などと呼ばれている。
主砲は５０口径１２５ミリ滑腔砲で、記事によると、米国の「Ｍ１Ａ２」などが搭載する戦車砲より威力があり、厚さ１メートルの均質装甲版を撃ち抜く力がある。
ミサイルの発射もでき、戦闘ヘリにも対抗できる。
また、被弾時には、装甲を外側に爆発させることで被害を抑える「爆発反応装甲」も採用した。
さらに、２００７年ごろにはシャーシの形状を変更し、自国製で「１５０ＨＢ－２」ディーゼルエンジンを搭載。
それまでの１２００馬力から１５００馬力にパワーアップした。
記事は、新たな「９９式Ａ」は世界最先端の戦車に匹敵すると主張。
「漸進式」の改良が奏功し、今後は１４０ミリ砲に換装して、さらに能力を増強させるとの見方を示した。
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【中国の盛流と陰り】
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