●5 Most Advanced Humanoid Robots USA/JAPAN
2015/02/17 に公開
サーチナニュース サーチナ 7月1日(水)8時35分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150701-00000035-scn-sci
日本人は人型ロボットに「並々ならぬ情熱」を注ぐ＝中国メディア
中国メディアの新浪科技は６月２６日、日本人は人型ロボットに対して「並々ならぬ情熱を注いでいる」と伝え、ハード面では日本が世界のロボット産業をリードし、ソフト面では米国がリードしていると論じた。
記事は、全世界のロボットのうち約４割が日本国内に存在するとし、「日本は世界でもっとも多くのロボットが存在する国」と紹介。
さらに、
日本のロボット産業には「極めて重厚な工業的基礎が存在する」
とし、
日本は非常に多くの企業がロボット開発に従事している
と伝えた。
★．さらに、人型ロボットで「有名な存在」として、本田技研工業が開発したＡＳＩＭＯを紹介し、
「宇宙服を着用した人間のような外観をしているＡＳＩＭＯは視覚や聴覚に相当するセンサーを備えている」
と伝え、人の表情を認識し、話す言葉も聞き分けることができると紹介。
さらにロボットとして
「手足を複雑に動かすことができる点は非常に凄いこと」
としたうえで、手話ができるとしたほか、最高時速９キロメートルで走ることもできるとＡＳＩＭＯの能力の高さを評価した。
★．また、東芝は人間らしい容姿をした美女ロボット「地平アイこ」を開発したことを紹介し、「地平アイこ」は手話で交流することが可能だとしたほか、
福祉・ヘルスケア分野などでの活用が期待されている
ことを紹介した。
続けて記事は、ロボットの開発については日本だけでなく、米国でも積極的に行われていることを紹介するも、
人型ロボットは「人間のような四肢を実現するには極めて高度な設計が要求されるため、課題も山積している」
と指摘。
一方で、日本企業には数十年にわたる研究開発の蓄積があると伝え、
「日本人が人型ロボットで世界をリードできているのも不思議ではない」
と指摘した。
また、米国のロボット産業についても紹介する一方、
「米国は日本と異なり、人間そっくりなロボットを開発する意欲はさほど強くないようだ」
と指摘。
米国は音声認識や画像認識、人工知能などロボットにも応用が可能なソフトウェアの分野でリードしていることを伝えた。
』
『
●10 Most Awesome Robot Until 2015
2015/01/09 に公開
』
『
レコードチャイナ 配信日時：2015年7月1日(水) 21時25分
http://www.recordchina.co.jp/a112669.html
ロボットが人間の仕事を奪う？
欧米では懸念、中国では全く逆の反応―英紙
2015年6月27日、中国紙・参考消息（電子版）によると、英紙フィナンシャル・タイムズは25日、欧米ではロボットが人々の仕事を奪う可能性が議論の的となっているが、中国では労働年齢人口（15～65歳未満）の減少や高騰し続ける労働コストの緩和に役立つ可能性が高いため、今後ロボットの販売量が大幅に増加するだろうと伝えた。
香港上海銀行（HSBC）のアナリストが発表したレポートによると、中国の工業ロボット市場は昨年から急速に拡大し始め、前年比53％増を記録。
世界市場の25％以上を占めるに至った。
中国企業における工業ロボットの普及率は低いため、市場の発展は始まったばかりだ。
同アナリストは、中国のロボット販売台数が13年は3万6000台、14年は5万6000台を記録したという国際ロボット連盟のデータに基づき、17年には10万台に達すると予測。
その根拠として、中国はすでに世界最大のロボット市場であるものの、ロボットの普及度（製造業従事者1万人当たりのロボット使用台数）という観点から見ると、
★．中国の普及密度は「30」に過ぎず、
韓国（437）や日本（323）
と比べると大きな差が存在していることを挙げた。
また、ゴールドマン・サックスは、ロボットを導入した場合の
★．投資額回収期間について、
08年には11．8年だったが、
15年には1．7年となり、
16年にはさらに1．3年
まで縮まると予測。
★．1年余りで投資額が回収可能
になることによって、中国の中小企業の自動化が進められ、生産効率が飛躍的に高まる可能性がある。
中国政府は昨年、ロボットの発展を支持する「ロボット革命」を提唱し、税金面でのサポートなど一連の優遇政策を発表した。
香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、中国政府がロボット導入推進の意向を発表したことに対して、米国では驚きの声が多かった。
中国は廉価で豊富な労働力によって世界の工場となったため、ロボットの導入はその優位性を破棄することにもつながるためだ。
しかし、この背景には大きな目的と戦略性が存在する。
まず、中国の労働コストは他の経済体よりは依然として低いものの、ベトナムやインドネシアなどと比べるとすでにかなり高くなっている。
また、中国では少子高齢化が進んでいるため、労働力不足の問題もある。
さらに、ロボットであれば、悪劣な労働環境が問題になったり、労働組合を結成することもない。春節（旧正月）に帰郷することもなければ、必要であれば毎日24時間働くことも可能なのだ。
』
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ITmedia ニュース 7月2日(木)19時15分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150702-00000103-zdn_n-sci
羽田空港にロボットスーツ「HAL」導入
掃除・運搬にもロボット活用
ロボットスーツHAL 作業支援用（腰タイプ）
サイバーダインと日本空港ビルデングは7月2日、羽田空港旅客ターミナルビルにロボットスーツ「HAL」などの作業用ロボットを導入する業務提携を結んだ。
作業時の腰にかかる負担を軽減する「ロボットスーツHAL 作業支援用（腰タイプ）」と、人工知能を搭載した掃除用ロボット、指定したルートを自動で走る自律型の屋内用搬送ロボットを導入する予定だ。
日本の玄関口である羽田空港から日本の技術を発信すること、空港利用者に良質なサービスを提供すること、従業員がより健康的に働きやすい環境を作ること――を目的に掲げる。
両社は「世界に先駆けた、空港におけるロボット技術活用の未来像」を創出したいとコメントしている。
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サーチナニュース 2015-07-09 11:19
http://news.searchina.net/id/1580707?page=1
日本が直面する「労働力不足」
・・・ロボットで解決へ！＝中国メディア
中国メディアの広州日報は６日、日本がロボットの導入を通じて労働力不足を解決しようとしていると伝え、日本ではさまざまなロボットが開発されていることを伝えた。
記事は、総務省の発表を引用し、日本の人口が４年連続で減少し、約１億２７００万人となったことを紹介。
さらに、６５歳以上の人口が全体の４分の１を占めるなど高齢化も深刻だと指摘し、
「日本では多くの企業が労働力不足に直面している」
と論じた。
さらに、中小企業がロボット導入を通じて生産力を高められるよう、日本政府は企業へのロボット導入に向けた試験を行う計画だと紹介。
また、経済産業省が１日に
「サービス分野など様々な分野でのロボットの利用及びロボット産業の振興を進めるため」、
製造産業局産業機械課にロボット政策室を設置したことを紹介した。
続けて、大企業においてもロボットの導入による労働力の「更新」が進んでいると伝え、１日に発表された日銀の短観（全国企業短期経済観測調査）を引用し、大企業は生産力を高めるための設備投資意欲が強まっていると指摘した。
また記事は、ソフトバンクロボティクスホールディングス（ＳＢＲＨ）が生産するロボット「Ｐｅｐｐｅｒ（ペッパー）」が発売されたことや、パナソニックの子会社であるアクティブリンクが９月に身体に装着して使用するロボット「アシストスーツＡＷＮ－０３」を発売する予定であることを伝え、
「日本で絶えず新しいロボットが開発されていることは、
ロボットという労働力に対する需要が日本で増え、日本企業に商機をもたらしていることを示す事例」
と論じた。
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●ロボットスーツHALを試験的に利用したリハビリ訓練
●大和ハウスがロボットスーツ「HAL」の新商品を発表
●「農作業アシストスーツ」
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レコードチャイナ 配信日時：2015年7月22日(水) 7時59分
http://www.recordchina.co.jp/a114572.html
韓国貿易協会「日本との協力を強化し、ロボット産業の育成を！」
＝韓国ネット「韓国は日本を追いかけ回している」
「大声で日本を批判できない理由…」
2015年7月21日、韓国・中央日報によると、 韓国貿易協会が
「日本との協力を強化して、ロボット産業の育成をするべきだ」
と主張する報告書を発表した。
韓国貿易協会東京支部は20日、報告書「日本のロボット産業の動向と育成戦略」を発表した。
報告書は
「モノのインターネット（IoT）の登場により、単純生産型ロボットから知能型ロボットに発展している」
と指摘。
また、
「日本の最近5年間のロボット分野の輸出成長率は年平均11．4％。
日本政府は今年初めに、今後5年間で多様な分野でロボットの活用度を高めるために1000億円の予算を投入すると発表した」
と明らかにした。
さらに、
「2013年基準で韓国の産業用ロボット保有台数は15万6100台で、日本（30万4000台）の約半分」
とした上で、
「韓国も金融・税制支援などを提供してロボット市場を先行獲得しなければならない。
日本との協力を強化してロボット産業を育成するべきだ」
と主張した。
これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
「韓国はいつでも日本を追いかけ回しているんだね（笑）」
「韓国人が大声で日本を批判できない理由」
「いまさら？
もっと前に気付けなかったの？
ロボットの必要性は昔から提起されてきた」
「だから人々が『韓国は30年前の日本』と言うんだね」
「ロボットの発展に伴って、どんどん仕事が減っている気がする」
「こういう記事を見ると、韓国が日本の後を追っていることを実感する。
まあでも、日本についていけば、世界で真ん中以上の順位にはいられるだろう」
「日本へ行って『歴史認識を批判して申し訳なかった』と誤り、ロボット技術を分けてもらえばいい。
それが現実主義だ」
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レコードチャイナ 配信日時：2015年7月22日(水) 5時1分
http://www.recordchina.co.jp/a114561.html
韓国、2060年には潜在成長率0．8％台へ転落か
＝韓国ネット「移民がたくさん入ってくるはず」
「その頃には世界地図から消えてる」
2015年7月20日、韓国・聯合ニュースは、
急速な高齢化などで韓国の潜在成長率が2060年代には0．8％台まで下落する
とした見通しが出てきたと報じた。
亜洲大学のキム・ジョンホ教授は21日、大韓商工会議所で開催された経済人文社会研究会と韓国企画財政部主催の政策セミナーで、「人口構造の変化と中長期経済見通し」を発表した。
キム教授は、国民1人当たりの実質国内総生産（GDP）に換算すると、成長率は2060年に1％台半ばまで下落すると推定したが、
「韓国よりも早く高齢化現象に直面した日本が、1990年代の長期低迷で生産性の増加傾向が0％水準に急落した点と韓国の高齢化を考えると、この見通しが非常に悲観的なシナリオを前提にしたものとは言えない」
と強調した。
また、韓国開発研究院のイ・ジェジュン研究委員は、
「高齢化による低成長の問題は、高齢化を遅らせることで解決することはできない。
低成長、高齢化時代に企業は投資を猶予して家計は消費を減らし、貯蓄を増やす。
こうなると経済は低い均衡状態に陥る」
と指摘した。
この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。
「若年層に何も投資しないのだから、若者に何も望まないでくれ」
「韓国は未来がない国だ。
結婚せずに一人で楽しみながら生きていくのが良さそうだ」
「明日どうなるかも分からないのに2060年？」
「韓国は高齢化にはならない。
2060年ごろには移民が多く入って来ているはずだから」
「そのころになったら、ロボットが普通に使われるようになって、若い人があまり必要ないかもしれない。
高齢化もそんなに心配する必要はないかも」
「朴槿恵（パク・クネ）政権末期で、経済成長率は1％を下回る勢いなのに、2060年の予測なんてできるの？」
「2060年の経済成長率なんて心配する余裕はない。
一日一日を生きていくだけで精一杯だ」
「経済成長率が問題なのではなく、若者たちが生活に疲れ果てて結婚もできず、子供も作れないことが問題なんだ。
この状態で50年もたったら、韓国は世界地図から消えている」
』
レコードチャイナ 配信日時：2015年7月28日(火) 18時34分
http://www.recordchina.co.jp/a114954.html
中国の出生率低下は一人っ子政策によるものなのか、
経済発展と人材レベルの向上が影響―中国メディア
2015年7月25日、中国では一人っ子政策の全面的廃止を訴える声が高まっているが、人口政策を担当する衛生・計画生育委員会の担当者がこれを否定したことから、新たなる議論が巻き起こっている。
中国青年網が伝えた。
一人っ子政策の限界効用はすでに低下しつつある一方で、経済発展と人材レベルの高まりが出生率に与える影響が高まっている。
つまり、人々は労働や学習に忙しく、出産のことは後回しになってしまっている。
そういった意味で、
★．発展は最も有効な「避妊薬」であり、
★．貧困は理想的な「助産師」であるといえる。
一人っ子政策が適用される範囲にも目を向ける必要があるだろう。
農村は都市より、西部は中東部より、少数民族は漢族よりも制限が緩い。
一人っ子政策で出生数を制限できるのは、全人口の36％にすぎない
のだ。
また、
★．70年代以降、政府は
「晩婚」、
「出産間隔を空ける」、
「少なく産む」
を掲げ、自発的な産児制限を呼び掛けた。
★．80年代には強制的な一人っ子政策
が生まれ、法整備も進み、厳格に実行されるようになった。
ここで注目しておきたいのは、
★．大幅な出生率の低下は一人っ子政策が厳格に実施される前の70年代から80年代にかけて起こっている
ことだ。
この時期出生率は5．8が2．3にまで減少している。
一方、2008年の出生率は1．4で、1980年から0．9しか下がっていない。
韓国、シンガポール、タイ、台湾は産児制限を行っていないにもかかわらず、出生率は1950年代をピークとして、90年代には2．1にまで下がっている。
インドもある程度のタイムラグはあるが、同じような軌跡をたどっている。
それならば、この減少は東アジアの経済発展モデルが、人口変化の上にも反映されているのではないだろうか。
「中国は数十年で、西欧諸国が100年かけた道を歩いてきた」。
我々があらゆる分野で、自らの成果を誇るときの言葉だ。
だが、それは必ずしも良いことばかりではなく、諸刃の剣なのである。
正確かつ全面的に人口変化の客観的法則を認識し、政策の変更や制度の改正を考えたところにこそ、理性的、安定的発展がある。
』
【中国の盛流と陰り】
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