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サーチナニュース 2015-06-15 22:21
http://news.searchina.net/id/1577808?page=1
「Ｊ－２０」戦闘機、データ伝達技術で米国と同等のレベル＝中国メディア
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は１５日、自国で開発中の「Ｊ－２０（殲－２０）」戦闘機について、
「データバスの技術は米国のレベルに並んでいる」
と解説する記事を掲載した。
データバスとはコンピュータ内部の各部でデータをやりとりするための線を指す。
記事は
「Ｊ－２０は高度に総合化されたアビオニクス（電子機器）システムを備えている」、
「光ケーブルを経由するデータバスを採用していおり、データリンク能力を向上させた」
と紹介。
さらに、中国の戦闘機は１９５６年初飛行の「Ｊ－５」、５８年の「Ｊ－６」、６７年の「Ｊ－７」、６９年の「Ｊ－８」と、いずれもデータバスやデータリンクの概念はなく、「パイロットは自分の観察に頼ってさまざまな情報を総合」と解説した（いずれもソ連製戦闘機のコピー機。初飛行は中国機としての実施年）。
しかし、中国の航空工業界は１９７０年代、電子技術を研究開発の優先事項とした。
その後は
「当時は国際環境も有利であり、そのために中国の航空電子の情報転送技術は、米国を基準として、比較的進んだ出発点から進歩することになった」
と解説した。
中国にとっての「有利な国際環境」とは、文化大革命を終結させ改革開放路線を歩み始めた中国を、米国など西側諸国が優遇したことを指す。
当時はソ連が西側諸国と対立しており、西側諸国と同様かそれ以上にソ連と対立していた中国が軍事力を向上させることは、西側諸国にとっても利益があった。
中国の技術者には、米軍が採用していたデータバスにかんする「１５５３Ｂ」と呼ばれる技術も伝えられたという。
１５５３Ｂは簡潔で信頼性が高く、「Ｆ－２２」戦闘機でも一部は用いられているという。
中国はその後、自ら開発した技術も合わせ、「ＧＪＢ２８９Ａ」という体系を作った。
戦闘機の「Ｊ－１０」、「Ｊ－１１Ｂ／ＢＳ」、戦闘爆撃機の「ＪＨ－７Ａ（殲轟－７Ａ）」にも同技術が採用されたという。
中国は９０年代の末までに光ケーブルを用いたデータバスの技術を完成させた。
「Ｊ－８ＩＩＩ」戦闘機を用いて、同技術を実証したという。
同技術は米国の「１７７２Ｂ」光ケーブル・データバスに匹敵し、現在開発中のＪ－２０にも採用される
という。
』
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サーチナニュース 2015-06-12 22:21
http://news.searchina.net/id/1577623?page=1
中国が「Ｓｕ－２７」戦闘機を国産化・改良した理由
・・・使い物にならなかった！＝中国メディア
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は１２日、中国がソ連／ロシアの戦闘機「Ｓｕ－２７」を購入した後、国産化・自主改良した理由を解説する記事を掲載した。
同記事は「使い物にならなかったから」と説明した。
中国の主力戦闘機は１９８０年代末になっても「Ｊ－６（殲－６）」だった。
１９５３年初飛行のソ連の戦闘機「Ｍｉｇ－１９」のコピーという旧式機だった。
１９８９年の中ソ関係の正常化を受け、中国は後継国のロシアから「Ｓｕ－２７」を購入することになった。
ロシアでは経済混乱のため、軍需産業が疲弊していた。
航空機製造の名門であるスホーイにとっても、中国への輸出は「渡りに船」だった。
しかし、中国に輸出された機体は「Ｓｕ－２７」初期型がベースで、メーター類も「針で表示」する方式だった。
中国は台湾が配備する米国の「Ｆ－１６」に対抗できる戦闘機の保有が念願だったが、「とてもかなわない」戦闘機だったという。
例えばＦ－１６は電気信号を経由して尾翼を動かす「フライ・バイ・ワイヤ」と呼ばれる操縦システムを採用している。
「Ｓｕ－２７ＳＫ」では部分的にしか導入されていなかった。
空戦になった場合、操縦だけなく武器類の操作が必要になる。
しかも、短時間のうちだ。「フライ・バイ・ワイヤ」ではパイロットへの負担が小さくなるので、戦闘時には相当に有利になるという。
「Ｓｕ－２７ＳＫ」はレーダーも旧式だった。
搭載できるミサイルも種類が少なく、命中精度が低かった。
攻撃には目標にかなり接近する必要があった。危険度は格段に大きくなる。
さらに、ロシアから納入された機体は工作精度に大きな問題があった。
あまりにも「粗製」で、中国軍の要求を満たすものではなかったという。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◆解説◆
中国は１９９５年、「Ｓｕ－２７ＳＫ」のライセンス生産を開始。
同機は「Ｊ－１０（殲－１０）」と呼ばれることになった。
中国はさらに、機体設計、レーダー波吸収塗料の使用による若干のステルス性獲得、マルチロール化、アビオニクス強化など、さまざまな改良を行った。
そのためロシアと中国の間に対立が生じた。
中国は長年にわたり「Ｊ－１０」シリーズ用のエンジンが生産できなかったが、ロシアは供給を続けた。
軍需産業が現金を得ること、中国への影響力を維持することが狙いで、最近では、中国の軍事力をある程度高めた方が米国に負担をかけることになりロシアにとって有利との判断もあるという。
』
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サーチナニュース 2015-06-21 08:37
http://news.searchina.net/id/1578473?page=1
「Ｊ－１８」戦闘爆撃機の開発
・・・またもロシア機をコピー、原型は「Ｓｕ－３４」か
中国メディア「環球網」は１８日、
中国が戦闘爆撃機「殲－１８（Ｊ－１８）」の開発を本格化させた模様
と報じた。
ロシアの「Ｓｕ－３４」のコピーとの見方が強い。
新たな戦闘爆撃機は、
★．１９９２年運用開始の「ＪＨ－７（殲轟－７）」、
★．６９年運用開始の「Ｈ－６（轟－６）」
の後継機とみられている。
１９９８年には開発計画の情報が伝えられるようになったが、本格的化は２０１５年になってからとされる。
「Ｊ－１８」については情報が少なく、型式番号についても「Ｊ－１７」とする見方もある。
「Ｓｕ－３４」は旧ソ連のスホーイ設計局（現スホーイ社）が開発した。
初飛行は１９９０年。
ただしソ連崩壊にともなう混乱で、ロシア軍が運用を開始したのは２００７年だった。
２０１０年以降は、エンジンの換装（ＡＬ－３１Ｆ－Ｍ１）、主翼の一部変更、レーダー警報装置の更新、新式の空対空、空対地ミサイルの搭載能力付与などの改良がおこなわれた。
中国は、Ｓｕ－３４のコピーで一定の成果を上げつつあるとの見方が多い。
旧ソ連／ロシアが中国にＳｕ－３４の機体または技術を引き渡したことはないとしても、ソ連崩壊後にはロシアから分離した旧ソ連構成国から、Ｓｕ－３４の機体や部品、情報が流出した可能性は否定できない。
技術者が国外に出た例も多かったとされる。
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サーチナニュース 2015-06-21 22:21
http://news.searchina.net/id/1578479?page=1
「Ｓｕ－３４」戦闘爆撃機コピーは見せかけ
・・・中国「Ｊ－１８」開発情報は謀略か？
中国メディア環球網は１８日、中国が戦闘爆撃機「殲－１８（Ｊ－１８）」の開発を本格化させた模様と報じた。
これまでに出てきた情報では、ロシアの「Ｓｕ－３４」のコピーである可能性が高いが、中国側が「コピー開発」と見せかけ、ロシアに「Ｓｕ－３４」の売却を促す“謀略”との見方もある。
「Ｊ－１８」については情報が少なく、型式番号についても「Ｊ－１７」とする見方もある。
中国国内では「想像図」などが発表されたことがあるが、複座式であることを含め、ロシアの「Ｓｕ－３４」に酷似している。
「Ｓｕ－３４」の写真に画像処理を施したとみられるものもあるという。
「Ｓｕ－３４」の初飛行は１９９０年。
ただしソ連崩壊にともなう混乱で、ロシア軍が運用を開始したのは２００７年だった。
これまで、ソ連またはロシアが中国に「Ｓｕ－３４」売却したことはなかった模様だ。
しかし、混乱期のロシアで長期にわたって「放置」された機体だけに、情報が流出した可能性を否定するのは難しい。
一般的には中国は、Ｓｕ－３４のコピーで一定の成果を上げつつあるとの見方が多い。
ただし、中国で出所が不明な「Ｓｕ－３４に酷似」した画像が発表されていることから、米国では中国が“謀略”をめぐらせているとの見方も出ている。
ロシア側の考えを誘導し
「中国はＳｕ－３４のコピーが完全に可能だ」、
「コピーされるなら売却して利益を得た方がよい」
と判断させようとする中国側の「心理作戦」との見方だ。
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サーチナニュース 2015-06-14 08:37
http://news.searchina.net/id/1577643?page=1
「Ｔｕ－１６０」核戦略爆撃機
・・・ウクライナ保有、中国の購入は米露が阻止＝中国メディア
福建日報報業集団が運営するニュースサイト「台海網」は７日、ロシア国内の報道を引用し、ロシアのカザン航空機製造連合で２日までに、「Ｔｕ－１６０」戦略爆撃機の製造が再開されたと伝えた。
中国は同機の売却を求め続けてきたが、拒絶されたという。
「Ｔｕ－１６０」はソ連時代のツポレフ設計局が開発した。
米国の「Ｂ－１」爆撃機を意識した機体で、米本土への核攻撃も可能だ。
運用開始は１９８７年だったが、ソ連崩壊で混乱し、同機の生産及び運用は中断した。
「Ｔｕ－１６０」はウクライナ空軍が保管することになった。
中国は同国に代表団を派遣し、Ｔｕ－１６０や「Ｓｕ－３３」艦上戦闘機、「Ｒ－２７」空対空ミサイルなど、ソ連の技術がつまった兵器の売却を強く求めた。
しかしロシアはウクライナ政府に強い圧力をかけ、中国への売却を阻止したという。
ウクライナは１９９９年、支払いが滞っていた天然ガスなどエネルギー資源の代金として、保有していたＴｕ－１６０の一部をロシアに引き渡した。
米国は、ウクライナがまだ保有するＴｕ－１６０などがロシアや中国の手に渡ることを阻止するために、西欧諸国も参加する形でウクライナと、同国の戦略核兵器廃棄の協定を結んだ。
ウクライナはＴｕ－１６０を含む航空機４０機余りと、巡航ミサイル約７００発を廃棄。
見返りとして、米ドルによる多額の経済援助を受け取った。
ロシアは２００５年ごろまでに、Ｔｕ－１６０の運用を再開。
プーチン大統領も同機を使った「海外への長距離訓練飛行を再開した」と表明した。
記事は、ロシアが生産を再開したＴｕ－１６０の中国への売却について、否定的な見方を紹介した。
同機は現在もロシア空軍の核戦略の中堅を担う機体であり、中国だけでなく他国への売却は考えられないという。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◆解説◆
中国が現在保有している戦略爆撃機は「Ｈ－６（轟－６）」だ。
同機はロシアの「Ｔｕ－１６」をベースとする。
「Ｔｕ－１６」の初飛行は１９５２年。
中国への技術供与が決まったのは１９５７年だが、５９年には中ソ対立が始まった。
ソ連からのエンジン供給もストップしたため、中国は国産の「ＧＰ－８（過噴－８）」を完成させ、１９６８年に「Ｈ－６」の初飛行を行った。
中国は「Ｈ－６」の改良を重ねつつ運用しつづけている。
新たにステルス戦略爆撃機の開発に着手するとの見方もある。
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●Xian H-6 Bomber fighter chinese air force military pilot training system 轟6 轟炸機中國空軍戰略力量
2015/03/21 に公開
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サーチナニュース 2015-06-16 07:33
http://news.searchina.net/id/1577818?page=1
中国の軍事技術導入、たぶん世論が許さない
・・・「Ｊ－３１」戦闘機、トルコが購入の可能性？
中国の大手ポータルサイト、新浪網は１２日、トルコが中国の瀋陽飛機工業集団が開発したステルス戦闘機「Ｊ－３１（殲－３１）」の関連技術を購入する可能性があると紹介した。
ただし、トルコは中国から防空ミサイルシステムの「ＨＱ－９（紅旗９）」の輸入を決めたが、世論などのために見送りになったことがあるという。
新浪網によると、トルコの次期戦闘機獲得への取り組みは２００２年には始まっていた。
「Ｆ－３５Ａ」の導入も決まっている。
トルコ政府はさらに２０１５年３月になり、戦闘機の「自国開発」計画も明らかにした。
開発パートナーとして、米国ロッキード・マーチン、中国の瀋陽飛機、フランスのダッソーなど９社が名乗りを上げたという。
瀋陽飛機工業集団が最近になり開発した戦闘機と言えば、Ｊ－３１だ。
中国として異例なことに、軍当局の要請によるものではなく、自社で予算を組んで自主開発したとされる。
とすれば、資金回収のため、海外への売り込みに、より積極的になっておかしくない。
瀋陽飛機のＪ－３１が、トルコの要求に最も適していると主張する専門家もいるという。
しかし新浪網は、
「トルコがＨＱ－９の導入の際に見せた悪行を忘れてはならない」
と主張。
４０億ドルでの購入を決めたが、トルコ国内の媒体による「熱烈な議論」が発生し、入札結果が反故にされたと指摘した。
トルコは西側諸国の軍事同盟である北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のメンバーだ。
ＮＡＴＯ関係国の懸念に対してトルコのイスミト・ユルマズ国防相は２０１５年２月１９日、中国から導入する防空システムは、ＮＡＴＯの防空システムとは切り離すと述べた。
しかしその後、ＨＱ－９導入は「音沙汰なし」という。
新浪網は、
「トルコは常に態度を変転させており、『心と知能が健全な国』として信用するのは、極めて困難」
と論評した。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◆解説◆
２００９年にトルコ首相ら閣僚が、人権を抑圧してウイグル族を弾圧しているとして、中国政府を非難した。
中国ではトルコ批判の報道が続き、多くのネット民がトルコを批判した。
トルコでウイグル問題に対する関心が高いのは、ウイグル族がチュルク（＝トルコ）系民族であることに関係している。
チュルク民族は中央アジアに広く分布する民族で、アゼルバイジャン、カザフ、ウズベク、トルクメン、キルギス、トゥバ、サハなどがある。
ただしトルコがチュルク系民族に示す連帯感／親近感は「トルコ中心主義」として、他のチュルク系民族には歓迎されない場合もある。
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サーチナニュース 2015-06-16 22:21
http://news.searchina.net/id/1577970?page=1
中国の軍用機、世界の武器市場「席巻」は困難！
・・・売りたくても「技術以前の問題」
中国メディア「環球網」は１６日、
「中国の軍用機はいまだ台頭していない。世界の市場を席巻するのは難しい」
と題する記事を発表した。
中国は国際的武器市場の「マイナーな部分」を狙った
が、それでも売り込みには困難な面があるという
中国軍の武器類の「ルーツ」のほとんどすべては、ソ連・ロシアにあると考えてよい。
供与、輸出、ライセンス生産、コピーなどで、中国は武器を得てきた。
第二次世界大戦後、世界の主要な武器供与国は米国とソ連になった。
ソ連製武器を採用したのは、社会主義国か社会主義陣営に接近する外交政策を採用した国だった。
ソ連製の武器には、米国製より安価という特徴もあった。
中国が武器輸出で狙ったのは、冷戦期にソ連製の武器を採用した「マイナーな市場」だった。
中国が生産する武器は、ソ連（ロシア）製のコピーか、その延長線上にあるのだから「技術上の矛盾」は少なかった。
中国の武器製造企業も技術水準を向上させており、中国からの武器輸出に歯止めをかけることはできないという。
ただし、中国にとっての市場は、存外に少ない。
★．まず、中国の政治的動向がある。
たとえば南シナ海における傍若無人な動きは、多くの周辺諸国の怒りを呼んだ。
その結果、以前からソ連製の武器を輸入していた国も、中国からの武器輸入を躊躇する場合がある。
★．ロシアも、「重要な武器輸出国」を中国に奪われまいとする。
そのため、中国にとっての新規顧客は、
「ＦＣ－１」戦闘機の購入を考慮しているミャンマーと、
中国が地盤を確保しようとしているブルガリアぐらい
という。
★．また、戦闘機などに必要な高性能のジェットエンジン（ターボファンエンジン）は、中国は開発に努力しているものの、国際市場に出せるほどの性能は獲得していない状態だ。
戦闘機などを国際市場に広く売り込むのは、「まだ先の話」ということになる。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◆解説◆
軍装備分野で、中国との関係が最も密接なのはパキスタンだ。
パキスタン陸軍の戦車の多くは中国からの輸入または共同開発。
海軍はタリク級駆逐艦などの一部が中国製の「ＬＹ－６０」対艦ミサイルを装備。
中国の「０５３型」フリゲートを改良したズルフィカル級フリゲートの導入も進んでいる。
空軍は中国と共同開発した「ＪＦ－１７（中国側呼称はＦＣ－１）」の導入を進めている。
中国とパキスタンは政治的に緊密な関係を維持している。
いずれもインドと対立または潜在的対立関係にあるためだ。
パキスタンにおける対中感情も良好とされる。
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サーチナニュース 2015-06-17 22:21
http://news.searchina.net/id/1578128?page=1
「Ｊ－７Ｍ」戦闘機の開発秘話・・・「悪魔と取り引きした」＝中国メディア
●）（イメージ写真提供：（Ｃ） Ｌｕｃｉａｎ Ｂｏｂｏｔａｎ ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ／Ｊ－７の原型となったＭｉＧ－２１。ルーマニア軍の保有機。２０１１年撮影）
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は１５日
「中国殲７Ｍ戦闘機誕生記：追い詰められて悪魔と取り引き」
と題する文章を発表した。
「殲－７（Ｊ－７）」は、ソ連の「ＭｉＧ－２１Ｆ－１３」が原型だ。
１９６１年にライセンス生産で中ソが合意したが、中ソ対立でロシア人技術者が引き上げたため、中国は部品や図面をもとに生産することになった。
しかし中国の技術水準の問題や文化大革命などによる混乱のため、初飛行は１９６６年になった。
初期タイプは１９６９年の珍宝島事件（ダマンスキー島事件。
黒龍江＜アムール川＞の小島の領有権を巡り、中ソが軍事衝突）で出動したが、ソ連の「ＭｉＧ－２３」に一方的に撃墜されたという
中国はＪ－７の改良を続けた。
Ｊ－７シリーズには、「Ｊ－７Ｉ」、「Ｊ－７ＩＩ」、「Ｊ－７ＩＩＡ」、さらに輸出向けの「Ｆ－７Ａ」、「Ｆ－７Ｍ」など多くの派生型があるが、関係者は「Ｊ－７ＩＩＡ」、「Ｊ－７Ｂ」などを含めて、「Ｊ－７Ｍ」と総称していたという。
中国は１９７６年、文化大革命を終結させた。
その後、途絶していた西側諸国との交流を徐々に始めた。
１９７８年には政府代表団が視察のために訪欧。
軍用機の電子装備を西側から導入することが決まった。
中国が最初の交渉相手として選んだのは、英マルコーニ社（当）だった。
英国は帝国主義・資本主義国の中でも「老舗中の老舗」だ。
つい最近まで、ロシアを極めて罵っていた相手だ。
文章は「初めて悪魔と取り引き」と表現した。
交渉開始は１９７９年３月だった。
難航した。中国側が要望を出し、マルコーニ側が提案するとの方式だった。
中国側にとって、提案内容を理解することが難しい場合もあった。
専門用語で中国語の訳語がまだない場合など、言葉の問題もあった。
中国側は外国企業との交渉にも慣れていなかった。
相手の主張を完全に理解していない状態で、うっかり「ＹＥＳ」というと、後で紛糾することを「経験を通じて知った」という。
契約がせっかく決まった後、中国側「上層部」が「資金不足のためキャンセル」と指示して、現場が大混乱したこともある。
結局は、計画を縮小して技術導入を実施することになった。
中国はその後、Ｊ－７シリーズを輸出することになる。
輸出された機の大部分は、マルコーニ社など西側企業から技術を導入したタイプだったという。（
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サーチナニュース 2015-06-18 22:21
http://news.searchina.net/id/1578288?page=1
「Ｊ－２０」はステルス機なのに探知される
・・・日本が米国「Ｅ－２Ｄ」を購入＝中国メディア
新華社は１７日
「日本はなぜ、巨額を投じて米国兵器を買おうとするのか」
と題する記事を配信した。
同記事中の、日本が米国から購入することになった、空中早期警戒管制機の「Ｅ－２Ｄ（先進型ホークアイ）」が、中国が開発中のステルス戦闘機「Ｊ－２０（殲－２０）」を探知できるとの部分が特に注目を集めた。
上記記事中では「Ｅ－２ＤはＪ－２０を探知できる」との部分が特に注目を集めた。
ポータルサイトの新浪網は
「新たに買うレーダー機はＪ－２０を見つけられる」
などと見出しを変更して掲載した。
記事本文は「Ｅ－２Ｄ」の日本への売却について
「新型のアクティブ・フェイズド・アレイ式ＡＰＹ－９型レーダーを搭載」、
米軍は
「中国のＪ－２０を含むステルス戦闘機も探知できる」
と称しているなどと紹介した。
米軍は艦上早期警戒機の「Ｅ－１」を１９５８年に運用開始。
わずか６年後の６４年に「Ｅ－２」の運用を開始した。
Ｅ－１は４－６個の目標を追尾し、２件の攻撃行動を管制できる程度の能力しかなかったのに対し、
Ｅ－２は同時に２５０の目標を追尾し、３０件の攻撃行動を管制できるなど、画期的な能力を有していた。
さらに２００７年初飛行の「Ｅ－２Ｄ」は、
「レーダーをＡＮ／ＡＰＹ－９に換装」、
「機体内のデータ伝送に光ファイバーを使用」、
「エンジン換装と空中給油装置の装備で滞空時間が延長」、
「統合衛星通信能力の向上」
などで、性能はさらに飛躍的に向上したとされる。
中国では、開発中の「Ｊ－２０」が「画期的戦闘機」として期待されている。
「ステルス性はロシアが開発中のＴ－５０以上」、
「データ伝達技術は米軍機と同等」、
「戦闘で『Ｆ－２２』への先制攻撃が可能」
などだ。
ただし、
「機体設計が優秀だとしても、中国にＪ－２０をきちんと飛ばすことのできるエンジンはない」
との指摘もある。
上記記事については
「安心しろ。（Ｊ－２０が）発見されるはずがない。
まだ開発中で、まともに飛べていない」
といったコメントも寄せられた。
新華社は上記記事で、米国が「Ｆ－３５」の日本への輸出や、「あたご級」イージス艦の能力向上の契約に応じたことを紹介。
安倍政権は中国が軍拡を急いでいると「妄言している」と主張し、日米の共同作戦能力向上を
「アジアの平和と安定に無益であるのは明らか」
と強調した。
』
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サーチナニュース 2015-07-29 06:17
http://news.searchina.net/id/1583138?page=1
「Ｊ－１１Ｄ」戦闘機はステルス「Ｊ－２０」の実証機＝中国メディア
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は、中国が開発中の「Ｊ－１１Ｄ」について、中国が同じく開発中のステルス戦闘機「Ｊ－２０」の実証機の性格があるとの見方を紹介した。
中国は、ロシアの「Ｓｕ－２７」をライセンス生産した「Ｊ－１１（殲－１１、後にＪ－１１Ａ）」を、ロシア側に無断で改良し、「Ｊ－１１Ｂ」、「Ｊ－１５」、「Ｊ－１６」などを次々に登場させた。
Ｊ－１１Ｄは、中国におけるＳｕ－２７シリーズの最新版ということになる。
記事は、これまでに指摘されているＪ－１１Ｄの特徴として、アクティブ・フェーズドアレイ・アンテナと、国産エンジン「ＷＳ－１０Ａ（渦扇－１０Ａ）」の搭載、複合素材の使用、搭載できる空対空ミサイルの種類の増加などを挙げた。
中国は、ステルス戦闘機「Ｊ－２０」、「Ｊ－３１」を開発中だ。
記事は、Ｊ－１１Ｄが前記２機種への「過渡」であり「実証機」の性格があるとの見方を紹介。
特に、Ｊ－１１Ｄが「ＷＳ－１０Ａ」を搭載したことの意義は大きいとした。
ロシアの新しいエンジンである「ＡＬ－４１Ｆ１Ｓ」に匹敵するエンジンの開発に、中国が成功したことを意味するからという。
「Ｊ－１１Ｄ」の開発で得た知見を生かすことは、「Ｊ－２０」が量産開始後に発生するトラブルを回避する「リスク低減」の効果があると考えられる。
中国は今後、旧式化しつつある「Ｓｕ－２７」、「Ｓｕ－３０」、「Ｊ－１１Ａ」などを、Ｊ－１１Ｄに交代していくと考えられる。
記事は、新型のＪ－１１Ｄの搭乗員を増やしておくことについて、Ｊ－２０搭乗員を迅速に養成することにもつながるとの見方を示した。
さらに、さまざまな機種を目まぐるしく登場させていることについて、「小さな改良を快速に行うことで、米露に追いつく」との、武器装備全体における戦略のあらわれと指摘した。
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サーチナニュース 2015-06-19 22:21
http://news.searchina.net/id/1578452?page=1
世界の「高速飛行機」・・・仏メディアが紹介する１０機＝中国メディア
中国メディア・環球網は１７日、仏メディア「ＡｆｒｉＺａｐ」がまとめた「世界の最高速飛行機１０選」について紹介する記事を掲載、米国の飛行機が８機選ばれたと報じた。
１機目は、米国の「ファルコンＨＴＶ２」超音速が選ばれた。
記事は、その速度が音速の２０倍に相当する秒速６８０５メートルに達することで知られる一方、
「残念ながら、２０１０年の初飛行で飛行開始から９分で制御不能となり太平洋に墜落した」
と紹介した。
２機目に選ばれたのは、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が開発した「Ｘ－４３Ａ」飛行機。
世界最高速となる時速１万２１４４キロメートルを記録したこの飛行機は、世界に３機しかないとした。
３機目は米国のボーイング「Ｘ－５１」。
ジェットエンジンを搭載したこの無人超音速飛行機は当初、時速８５７５キロメートルの速度が出ると予測されたが、試験飛行では６２００キロメートルしか出なかったと説明した。
４機目も米国の「Ｘ－１５」試験機だ。
ロケット動力を搭載した飛行機で初飛行は１９５９年６月８日、その飛行速度は時速７２７３キロメートルであるとした。
５機目は１９６４年に初飛行した米国の「ＳＲ－７１」戦略偵察機、
６機目は旧ソ連が設計して世界で初めて音速の３倍である秒速１０２０メートルを記録した「ＭｉＧ－２５」戦闘機が選ばれた。
７機目は、米・ベル社が１９５０年代に生産して、巡航速度３３７０キロメートルを誇る一方、生産された２機がともに航空事故に遭った「Ｘ－２」試験機、
８機目は５０年代末に生産され、ヴァルキリーの愛称を持つ米軍「ＸＢ－７０」爆撃機が入った。
９機目は７０年代に旧ソ連が設計開発し、８０年代に運用開始された巡航速度時速３２５０キロメートルの「ＭｉＧ－３１」、
１０機目には米空軍が７０年代に開発した時速２６６０キロメートルの「Ｆ－１５」戦闘機が挙げられた。
環球網は「愛国論調」を“売り物”にするメディアだが、中国製の飛行機が全く選ばれなかったことについて、異議を唱えることはしなかった。
中国では、宇宙開発や軍事技術、高速鉄道やコンピューター関連など、自国技術の「先進性」を強調する場合が増えているが、多くの中国人は一方で
「自国の技術は世界一レベルとは言えない」
と考えている。
上記記事をそのまま掲載したことにも、「中国はまだ遅れた面が多い」との認識が反映されていると考えてよい。
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http://news.searchina.net/id/1577643?page=1
「Ｔｕ－１６０」核戦略爆撃機
・・・ウクライナ保有、中国の購入は米露が阻止＝中国メディア
福建日報報業集団が運営するニュースサイト「台海網」は７日、ロシア国内の報道を引用し、ロシアのカザン航空機製造連合で２日までに、「Ｔｕ－１６０」戦略爆撃機の製造が再開されたと伝えた。
中国は同機の売却を求め続けてきたが、拒絶されたという。
「Ｔｕ－１６０」はソ連時代のツポレフ設計局が開発した。
米国の「Ｂ－１」爆撃機を意識した機体で、米本土への核攻撃も可能だ。
運用開始は１９８７年だったが、ソ連崩壊で混乱し、同機の生産及び運用は中断した。
「Ｔｕ－１６０」はウクライナ空軍が保管することになった。
中国は同国に代表団を派遣し、Ｔｕ－１６０や「Ｓｕ－３３」艦上戦闘機、「Ｒ－２７」空対空ミサイルなど、ソ連の技術がつまった兵器の売却を強く求めた。
しかしロシアはウクライナ政府に強い圧力をかけ、中国への売却を阻止したという。
ウクライナは１９９９年、支払いが滞っていた天然ガスなどエネルギー資源の代金として、保有していたＴｕ－１６０の一部をロシアに引き渡した。
米国は、ウクライナがまだ保有するＴｕ－１６０などがロシアや中国の手に渡ることを阻止するために、西欧諸国も参加する形でウクライナと、同国の戦略核兵器廃棄の協定を結んだ。
ウクライナはＴｕ－１６０を含む航空機４０機余りと、巡航ミサイル約７００発を廃棄。
見返りとして、米ドルによる多額の経済援助を受け取った。
ロシアは２００５年ごろまでに、Ｔｕ－１６０の運用を再開。
プーチン大統領も同機を使った「海外への長距離訓練飛行を再開した」と表明した。
記事は、ロシアが生産を再開したＴｕ－１６０の中国への売却について、否定的な見方を紹介した。
同機は現在もロシア空軍の核戦略の中堅を担う機体であり、中国だけでなく他国への売却は考えられないという。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◆解説◆
中国が現在保有している戦略爆撃機は「Ｈ－６（轟－６）」だ。
同機はロシアの「Ｔｕ－１６」をベースとする。
「Ｔｕ－１６」の初飛行は１９５２年。
中国への技術供与が決まったのは１９５７年だが、５９年には中ソ対立が始まった。
ソ連からのエンジン供給もストップしたため、中国は国産の「ＧＰ－８（過噴－８）」を完成させ、１９６８年に「Ｈ－６」の初飛行を行った。
中国は「Ｈ－６」の改良を重ねつつ運用しつづけている。
新たにステルス戦略爆撃機の開発に着手するとの見方もある。
』
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●Xian H-6 Bomber fighter chinese air force military pilot training system 轟6 轟炸機中國空軍戰略力量
2015/03/21 に公開
』
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サーチナニュース 2015-06-16 07:33
http://news.searchina.net/id/1577818?page=1
中国の軍事技術導入、たぶん世論が許さない
・・・「Ｊ－３１」戦闘機、トルコが購入の可能性？
中国の大手ポータルサイト、新浪網は１２日、トルコが中国の瀋陽飛機工業集団が開発したステルス戦闘機「Ｊ－３１（殲－３１）」の関連技術を購入する可能性があると紹介した。
ただし、トルコは中国から防空ミサイルシステムの「ＨＱ－９（紅旗９）」の輸入を決めたが、世論などのために見送りになったことがあるという。
新浪網によると、トルコの次期戦闘機獲得への取り組みは２００２年には始まっていた。
「Ｆ－３５Ａ」の導入も決まっている。
トルコ政府はさらに２０１５年３月になり、戦闘機の「自国開発」計画も明らかにした。
開発パートナーとして、米国ロッキード・マーチン、中国の瀋陽飛機、フランスのダッソーなど９社が名乗りを上げたという。
瀋陽飛機工業集団が最近になり開発した戦闘機と言えば、Ｊ－３１だ。
中国として異例なことに、軍当局の要請によるものではなく、自社で予算を組んで自主開発したとされる。
とすれば、資金回収のため、海外への売り込みに、より積極的になっておかしくない。
瀋陽飛機のＪ－３１が、トルコの要求に最も適していると主張する専門家もいるという。
しかし新浪網は、
「トルコがＨＱ－９の導入の際に見せた悪行を忘れてはならない」
と主張。
４０億ドルでの購入を決めたが、トルコ国内の媒体による「熱烈な議論」が発生し、入札結果が反故にされたと指摘した。
トルコは西側諸国の軍事同盟である北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のメンバーだ。
ＮＡＴＯ関係国の懸念に対してトルコのイスミト・ユルマズ国防相は２０１５年２月１９日、中国から導入する防空システムは、ＮＡＴＯの防空システムとは切り離すと述べた。
しかしその後、ＨＱ－９導入は「音沙汰なし」という。
新浪網は、
「トルコは常に態度を変転させており、『心と知能が健全な国』として信用するのは、極めて困難」
と論評した。
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◆解説◆
２００９年にトルコ首相ら閣僚が、人権を抑圧してウイグル族を弾圧しているとして、中国政府を非難した。
中国ではトルコ批判の報道が続き、多くのネット民がトルコを批判した。
トルコでウイグル問題に対する関心が高いのは、ウイグル族がチュルク（＝トルコ）系民族であることに関係している。
チュルク民族は中央アジアに広く分布する民族で、アゼルバイジャン、カザフ、ウズベク、トルクメン、キルギス、トゥバ、サハなどがある。
ただしトルコがチュルク系民族に示す連帯感／親近感は「トルコ中心主義」として、他のチュルク系民族には歓迎されない場合もある。
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サーチナニュース 2015-06-16 22:21
http://news.searchina.net/id/1577970?page=1
中国の軍用機、世界の武器市場「席巻」は困難！
・・・売りたくても「技術以前の問題」
中国メディア「環球網」は１６日、
「中国の軍用機はいまだ台頭していない。世界の市場を席巻するのは難しい」
と題する記事を発表した。
中国は国際的武器市場の「マイナーな部分」を狙った
が、それでも売り込みには困難な面があるという
中国軍の武器類の「ルーツ」のほとんどすべては、ソ連・ロシアにあると考えてよい。
供与、輸出、ライセンス生産、コピーなどで、中国は武器を得てきた。
第二次世界大戦後、世界の主要な武器供与国は米国とソ連になった。
ソ連製武器を採用したのは、社会主義国か社会主義陣営に接近する外交政策を採用した国だった。
ソ連製の武器には、米国製より安価という特徴もあった。
中国が武器輸出で狙ったのは、冷戦期にソ連製の武器を採用した「マイナーな市場」だった。
中国が生産する武器は、ソ連（ロシア）製のコピーか、その延長線上にあるのだから「技術上の矛盾」は少なかった。
中国の武器製造企業も技術水準を向上させており、中国からの武器輸出に歯止めをかけることはできないという。
ただし、中国にとっての市場は、存外に少ない。
★．まず、中国の政治的動向がある。
たとえば南シナ海における傍若無人な動きは、多くの周辺諸国の怒りを呼んだ。
その結果、以前からソ連製の武器を輸入していた国も、中国からの武器輸入を躊躇する場合がある。
★．ロシアも、「重要な武器輸出国」を中国に奪われまいとする。
そのため、中国にとっての新規顧客は、
「ＦＣ－１」戦闘機の購入を考慮しているミャンマーと、
中国が地盤を確保しようとしているブルガリアぐらい
という。
★．また、戦闘機などに必要な高性能のジェットエンジン（ターボファンエンジン）は、中国は開発に努力しているものの、国際市場に出せるほどの性能は獲得していない状態だ。
戦闘機などを国際市場に広く売り込むのは、「まだ先の話」ということになる。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
◆解説◆
軍装備分野で、中国との関係が最も密接なのはパキスタンだ。
パキスタン陸軍の戦車の多くは中国からの輸入または共同開発。
海軍はタリク級駆逐艦などの一部が中国製の「ＬＹ－６０」対艦ミサイルを装備。
中国の「０５３型」フリゲートを改良したズルフィカル級フリゲートの導入も進んでいる。
空軍は中国と共同開発した「ＪＦ－１７（中国側呼称はＦＣ－１）」の導入を進めている。
中国とパキスタンは政治的に緊密な関係を維持している。
いずれもインドと対立または潜在的対立関係にあるためだ。
パキスタンにおける対中感情も良好とされる。
』
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サーチナニュース 2015-06-17 22:21
http://news.searchina.net/id/1578128?page=1
「Ｊ－７Ｍ」戦闘機の開発秘話・・・「悪魔と取り引きした」＝中国メディア
●）（イメージ写真提供：（Ｃ） Ｌｕｃｉａｎ Ｂｏｂｏｔａｎ ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ／Ｊ－７の原型となったＭｉＧ－２１。ルーマニア軍の保有機。２０１１年撮影）
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は１５日
「中国殲７Ｍ戦闘機誕生記：追い詰められて悪魔と取り引き」
と題する文章を発表した。
「殲－７（Ｊ－７）」は、ソ連の「ＭｉＧ－２１Ｆ－１３」が原型だ。
１９６１年にライセンス生産で中ソが合意したが、中ソ対立でロシア人技術者が引き上げたため、中国は部品や図面をもとに生産することになった。
しかし中国の技術水準の問題や文化大革命などによる混乱のため、初飛行は１９６６年になった。
初期タイプは１９６９年の珍宝島事件（ダマンスキー島事件。
黒龍江＜アムール川＞の小島の領有権を巡り、中ソが軍事衝突）で出動したが、ソ連の「ＭｉＧ－２３」に一方的に撃墜されたという
中国はＪ－７の改良を続けた。
Ｊ－７シリーズには、「Ｊ－７Ｉ」、「Ｊ－７ＩＩ」、「Ｊ－７ＩＩＡ」、さらに輸出向けの「Ｆ－７Ａ」、「Ｆ－７Ｍ」など多くの派生型があるが、関係者は「Ｊ－７ＩＩＡ」、「Ｊ－７Ｂ」などを含めて、「Ｊ－７Ｍ」と総称していたという。
中国は１９７６年、文化大革命を終結させた。
その後、途絶していた西側諸国との交流を徐々に始めた。
１９７８年には政府代表団が視察のために訪欧。
軍用機の電子装備を西側から導入することが決まった。
中国が最初の交渉相手として選んだのは、英マルコーニ社（当）だった。
英国は帝国主義・資本主義国の中でも「老舗中の老舗」だ。
つい最近まで、ロシアを極めて罵っていた相手だ。
文章は「初めて悪魔と取り引き」と表現した。
交渉開始は１９７９年３月だった。
難航した。中国側が要望を出し、マルコーニ側が提案するとの方式だった。
中国側にとって、提案内容を理解することが難しい場合もあった。
専門用語で中国語の訳語がまだない場合など、言葉の問題もあった。
中国側は外国企業との交渉にも慣れていなかった。
相手の主張を完全に理解していない状態で、うっかり「ＹＥＳ」というと、後で紛糾することを「経験を通じて知った」という。
契約がせっかく決まった後、中国側「上層部」が「資金不足のためキャンセル」と指示して、現場が大混乱したこともある。
結局は、計画を縮小して技術導入を実施することになった。
中国はその後、Ｊ－７シリーズを輸出することになる。
輸出された機の大部分は、マルコーニ社など西側企業から技術を導入したタイプだったという。（
』
サーチナニュース 2015-06-18 22:21
http://news.searchina.net/id/1578288?page=1
「Ｊ－２０」はステルス機なのに探知される
・・・日本が米国「Ｅ－２Ｄ」を購入＝中国メディア
新華社は１７日
「日本はなぜ、巨額を投じて米国兵器を買おうとするのか」
と題する記事を配信した。
同記事中の、日本が米国から購入することになった、空中早期警戒管制機の「Ｅ－２Ｄ（先進型ホークアイ）」が、中国が開発中のステルス戦闘機「Ｊ－２０（殲－２０）」を探知できるとの部分が特に注目を集めた。
上記記事中では「Ｅ－２ＤはＪ－２０を探知できる」との部分が特に注目を集めた。
ポータルサイトの新浪網は
「新たに買うレーダー機はＪ－２０を見つけられる」
などと見出しを変更して掲載した。
記事本文は「Ｅ－２Ｄ」の日本への売却について
「新型のアクティブ・フェイズド・アレイ式ＡＰＹ－９型レーダーを搭載」、
米軍は
「中国のＪ－２０を含むステルス戦闘機も探知できる」
と称しているなどと紹介した。
米軍は艦上早期警戒機の「Ｅ－１」を１９５８年に運用開始。
わずか６年後の６４年に「Ｅ－２」の運用を開始した。
Ｅ－１は４－６個の目標を追尾し、２件の攻撃行動を管制できる程度の能力しかなかったのに対し、
Ｅ－２は同時に２５０の目標を追尾し、３０件の攻撃行動を管制できるなど、画期的な能力を有していた。
さらに２００７年初飛行の「Ｅ－２Ｄ」は、
「レーダーをＡＮ／ＡＰＹ－９に換装」、
「機体内のデータ伝送に光ファイバーを使用」、
「エンジン換装と空中給油装置の装備で滞空時間が延長」、
「統合衛星通信能力の向上」
などで、性能はさらに飛躍的に向上したとされる。
中国では、開発中の「Ｊ－２０」が「画期的戦闘機」として期待されている。
「ステルス性はロシアが開発中のＴ－５０以上」、
「データ伝達技術は米軍機と同等」、
「戦闘で『Ｆ－２２』への先制攻撃が可能」
などだ。
ただし、
「機体設計が優秀だとしても、中国にＪ－２０をきちんと飛ばすことのできるエンジンはない」
との指摘もある。
上記記事については
「安心しろ。（Ｊ－２０が）発見されるはずがない。
まだ開発中で、まともに飛べていない」
といったコメントも寄せられた。
新華社は上記記事で、米国が「Ｆ－３５」の日本への輸出や、「あたご級」イージス艦の能力向上の契約に応じたことを紹介。
安倍政権は中国が軍拡を急いでいると「妄言している」と主張し、日米の共同作戦能力向上を
「アジアの平和と安定に無益であるのは明らか」
と強調した。
』
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サーチナニュース 2015-07-29 06:17
http://news.searchina.net/id/1583138?page=1
「Ｊ－１１Ｄ」戦闘機はステルス「Ｊ－２０」の実証機＝中国メディア
中国の大手ポータルサイト「新浪網」は、中国が開発中の「Ｊ－１１Ｄ」について、中国が同じく開発中のステルス戦闘機「Ｊ－２０」の実証機の性格があるとの見方を紹介した。
中国は、ロシアの「Ｓｕ－２７」をライセンス生産した「Ｊ－１１（殲－１１、後にＪ－１１Ａ）」を、ロシア側に無断で改良し、「Ｊ－１１Ｂ」、「Ｊ－１５」、「Ｊ－１６」などを次々に登場させた。
Ｊ－１１Ｄは、中国におけるＳｕ－２７シリーズの最新版ということになる。
記事は、これまでに指摘されているＪ－１１Ｄの特徴として、アクティブ・フェーズドアレイ・アンテナと、国産エンジン「ＷＳ－１０Ａ（渦扇－１０Ａ）」の搭載、複合素材の使用、搭載できる空対空ミサイルの種類の増加などを挙げた。
中国は、ステルス戦闘機「Ｊ－２０」、「Ｊ－３１」を開発中だ。
記事は、Ｊ－１１Ｄが前記２機種への「過渡」であり「実証機」の性格があるとの見方を紹介。
特に、Ｊ－１１Ｄが「ＷＳ－１０Ａ」を搭載したことの意義は大きいとした。
ロシアの新しいエンジンである「ＡＬ－４１Ｆ１Ｓ」に匹敵するエンジンの開発に、中国が成功したことを意味するからという。
「Ｊ－１１Ｄ」の開発で得た知見を生かすことは、「Ｊ－２０」が量産開始後に発生するトラブルを回避する「リスク低減」の効果があると考えられる。
中国は今後、旧式化しつつある「Ｓｕ－２７」、「Ｓｕ－３０」、「Ｊ－１１Ａ」などを、Ｊ－１１Ｄに交代していくと考えられる。
記事は、新型のＪ－１１Ｄの搭乗員を増やしておくことについて、Ｊ－２０搭乗員を迅速に養成することにもつながるとの見方を示した。
さらに、さまざまな機種を目まぐるしく登場させていることについて、「小さな改良を快速に行うことで、米露に追いつく」との、武器装備全体における戦略のあらわれと指摘した。
』
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サーチナニュース 2015-06-19 22:21
http://news.searchina.net/id/1578452?page=1
世界の「高速飛行機」・・・仏メディアが紹介する１０機＝中国メディア
中国メディア・環球網は１７日、仏メディア「ＡｆｒｉＺａｐ」がまとめた「世界の最高速飛行機１０選」について紹介する記事を掲載、米国の飛行機が８機選ばれたと報じた。
１機目は、米国の「ファルコンＨＴＶ２」超音速が選ばれた。
記事は、その速度が音速の２０倍に相当する秒速６８０５メートルに達することで知られる一方、
「残念ながら、２０１０年の初飛行で飛行開始から９分で制御不能となり太平洋に墜落した」
と紹介した。
２機目に選ばれたのは、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が開発した「Ｘ－４３Ａ」飛行機。
世界最高速となる時速１万２１４４キロメートルを記録したこの飛行機は、世界に３機しかないとした。
３機目は米国のボーイング「Ｘ－５１」。
ジェットエンジンを搭載したこの無人超音速飛行機は当初、時速８５７５キロメートルの速度が出ると予測されたが、試験飛行では６２００キロメートルしか出なかったと説明した。
４機目も米国の「Ｘ－１５」試験機だ。
ロケット動力を搭載した飛行機で初飛行は１９５９年６月８日、その飛行速度は時速７２７３キロメートルであるとした。
５機目は１９６４年に初飛行した米国の「ＳＲ－７１」戦略偵察機、
６機目は旧ソ連が設計して世界で初めて音速の３倍である秒速１０２０メートルを記録した「ＭｉＧ－２５」戦闘機が選ばれた。
７機目は、米・ベル社が１９５０年代に生産して、巡航速度３３７０キロメートルを誇る一方、生産された２機がともに航空事故に遭った「Ｘ－２」試験機、
８機目は５０年代末に生産され、ヴァルキリーの愛称を持つ米軍「ＸＢ－７０」爆撃機が入った。
９機目は７０年代に旧ソ連が設計開発し、８０年代に運用開始された巡航速度時速３２５０キロメートルの「ＭｉＧ－３１」、
１０機目には米空軍が７０年代に開発した時速２６６０キロメートルの「Ｆ－１５」戦闘機が挙げられた。
環球網は「愛国論調」を“売り物”にするメディアだが、中国製の飛行機が全く選ばれなかったことについて、異議を唱えることはしなかった。
中国では、宇宙開発や軍事技術、高速鉄道やコンピューター関連など、自国技術の「先進性」を強調する場合が増えているが、多くの中国人は一方で
「自国の技術は世界一レベルとは言えない」
と考えている。
上記記事をそのまま掲載したことにも、「中国はまだ遅れた面が多い」との認識が反映されていると考えてよい。
』
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サーチナニュース 2015-06-26 22:21
http://news.searchina.net/id/1579307?page=1
「ＳＲ－７２」極超音速機
・・・「偵察機ではなく事実上の攻撃機だ！」と中国の軍事専門家
中国メディア・中国国際放送局は２４日、米ロッキード・マーティン社の設計チーム「スカンクワークス」が開発中の高速飛行機「ＳＲ－７２」の構想図が米国内雑誌でリークされたことについて、軍事専門家・張召忠氏が
「偵察機ではなく、攻撃目的の飛行機だ」
と分析したことを報じた。
記事は、ＳＲ－７２が双発の極超音速無人機であり、「ＳＲ－７１」と同等の航続距離を持つ一方、飛行速度は「驚きのマッハ６」に達すると紹介。
また、決して単純な戦略偵察機ではなく、スクラムジェットエンジンとターボジェットエンジンのハイブリッド動力機構を使用した超音速攻撃能力を有する飛行機であるとした。
そのうえで、張氏がＳＲ－７２開発の真の目的について
「マッハ６の速度では具体的な目標をクリアに撮影することは不可能であるうえ、衛星やグローバルホーク偵察機があることから、「ＭＲ－７２」を偵察に使う必要はない。
人を欺くプロジェクトであり、偵察ではなく攻撃に用いるためのものなのだ」
と分析したことを伝えた。
そして
「１時間で地球をめぐり、超高速ミサイルを使用したのち、重力加速度を利用した目標に攻撃を加える。
とくに注意すべきは、航空母艦に対する攻撃だ」
と解説したことを紹介した。
記事はまた、ＳＲ－７２が中国を意識して開発されているとする評論に対して張氏が
「米国はかつてソ連だけをターゲットに武器を開発してきたが、その後ソ連が崩壊、大量の資金を浪費した。
その教訓から、今後特定の対象向けに武器や装備を開発することは決してない」
と反論、
「もちろん中国も含まれるが、世界をターゲットにしたもの。
中国だけを対象にしたと理解してはいけない」
としたことを併せて伝えた。
』
【中国の盛流と陰り】サーチナニュース 2015-06-26 22:21
http://news.searchina.net/id/1579307?page=1
「ＳＲ－７２」極超音速機
・・・「偵察機ではなく事実上の攻撃機だ！」と中国の軍事専門家
中国メディア・中国国際放送局は２４日、米ロッキード・マーティン社の設計チーム「スカンクワークス」が開発中の高速飛行機「ＳＲ－７２」の構想図が米国内雑誌でリークされたことについて、軍事専門家・張召忠氏が
「偵察機ではなく、攻撃目的の飛行機だ」
と分析したことを報じた。
記事は、ＳＲ－７２が双発の極超音速無人機であり、「ＳＲ－７１」と同等の航続距離を持つ一方、飛行速度は「驚きのマッハ６」に達すると紹介。
また、決して単純な戦略偵察機ではなく、スクラムジェットエンジンとターボジェットエンジンのハイブリッド動力機構を使用した超音速攻撃能力を有する飛行機であるとした。
そのうえで、張氏がＳＲ－７２開発の真の目的について
「マッハ６の速度では具体的な目標をクリアに撮影することは不可能であるうえ、衛星やグローバルホーク偵察機があることから、「ＭＲ－７２」を偵察に使う必要はない。
人を欺くプロジェクトであり、偵察ではなく攻撃に用いるためのものなのだ」
と分析したことを伝えた。
そして
「１時間で地球をめぐり、超高速ミサイルを使用したのち、重力加速度を利用した目標に攻撃を加える。
とくに注意すべきは、航空母艦に対する攻撃だ」
と解説したことを紹介した。
記事はまた、ＳＲ－７２が中国を意識して開発されているとする評論に対して張氏が
「米国はかつてソ連だけをターゲットに武器を開発してきたが、その後ソ連が崩壊、大量の資金を浪費した。
その教訓から、今後特定の対象向けに武器や装備を開発することは決してない」
と反論、
「もちろん中国も含まれるが、世界をターゲットにしたもの。
中国だけを対象にしたと理解してはいけない」
としたことを併せて伝えた。
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